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　木造住宅関連の８団体が設置した建築大工技能者等検討会（座長・蟹澤宏剛芝浦工業大学教授）は、建築大工が２０３５年に現在の半分以下にまで減少するとの見通しをまとめた。これまで増加を続けてきた65歳以上の高年齢層も20年に頭打ちとなり、今後は全年齢層で人数が減り続けることになると見ている。
　昨年末に発表された、20年度の国勢調査の結果を基に分析した。建設業の技能労働者全般に該当する「建設・土木従事者」の動向を見たところ、直近ピークの１９９５年に約３０８万人だったのが、２０２０年には約１８９万人と３分の２にまで減少した。経過を見ると05年から10年にかけて大幅に減少し、10〜15年には下げ止まりの傾向も見られたが、15〜20年にかけて減少幅が拡大した。
　職種別では、畳が42・１％減、左官が32・９％減、大工が27・４％減などとなった。
　型枠大工を除いた建築大工に限って直近10年間の年齢層別の推移を見ると、20歳台、30歳台、50歳台が40〜60％の大幅減。逆に65歳以上は倍近く増えた。新規入職者にあたる10歳台は２０００人台で、全体の１％程度で推移している。
　検討会は、このペースで減少が続くと建築大工が35年には20年の半分以下、45年には３分の１以下にまで減少するとの見通しを示した。
　こうした状況に対し、検討会では大工を社員として雇用することや、月給制・週休２日の採用をはじめとした就労環境の整備、人材育成の推進を重要視。今後、工務店向けに就業規則などをテーマとしたセミナーを開催する。また、ウェブサイトを開設して若年者やその保護者、学校教員向けに業界をＰＲしていく。

提供：建通新聞社