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中央ニュース
2010/04/02
出来形管理にＴＳを活用して計測・検査を効率化 国交省 ＴＳ出来形管理の監督・検査要領案まとめ
国土交通省は、情報化施工技術の一つであるトータルステーション（ＴＳ）による出来形管理を、直轄土木工事で一般的に利用できるよう、「ＴＳを用いた出来形管理の監督・検査要領案」をまとめた。これまでは、ＴＳで出来形を計測しても、検査員から巻尺による再計測を求められるなど、手間がかかる場合が多かった。今後は、検査時にＴＳのデータを利用できるようになり、計測や検査が効率化できる。
ＴＳによる出来形管理は、情報化施工の試験施工対象技術として、08年度から検証を進めてきた。国交省では、導入効果が確認できたため、２０１０年度から標準的な施工技術として実用化することにした。今後は、出来形管理の方法を、従来のものとＴＳを利用したものから施工者が自由に選択できるようになる。
施工者がＴＳを活用するには、測量成果などを入力し、基本設計データを作成する手間がかかる。しかしこの際に、設計寸法を照査できる。施工者にとってのメリットはこのほか、出来形計測時間の短縮や、計測結果の帳票化の自動化などがある。
一方、監督・検査員にとっては、ＴＳで正確な計測が可能になるため、監督・検査の頻度を減らすことができる。具体的には、今回の要領案では、従来２００㍍につき１カ所としていた監督・検査頻度を、１工事につき１カ所にしている。
国交省では、測量成果のＴＳへの自動読み込みや、基本設計データの３次元化、出来形計測データの図面化など、今後の技術的な進展などを踏まえて、要領案を順次更新していく考えだ。
提供：建通新聞社
ＴＳによる出来形管理は、情報化施工の試験施工対象技術として、08年度から検証を進めてきた。国交省では、導入効果が確認できたため、２０１０年度から標準的な施工技術として実用化することにした。今後は、出来形管理の方法を、従来のものとＴＳを利用したものから施工者が自由に選択できるようになる。
施工者がＴＳを活用するには、測量成果などを入力し、基本設計データを作成する手間がかかる。しかしこの際に、設計寸法を照査できる。施工者にとってのメリットはこのほか、出来形計測時間の短縮や、計測結果の帳票化の自動化などがある。
一方、監督・検査員にとっては、ＴＳで正確な計測が可能になるため、監督・検査の頻度を減らすことができる。具体的には、今回の要領案では、従来２００㍍につき１カ所としていた監督・検査頻度を、１工事につき１カ所にしている。
国交省では、測量成果のＴＳへの自動読み込みや、基本設計データの３次元化、出来形計測データの図面化など、今後の技術的な進展などを踏まえて、要領案を順次更新していく考えだ。
提供：建通新聞社
