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　ＮＰＯ法人日本トイレ研究所（加藤篤代表理事）は10日、仮設トイレのメーカーやレンタル会社を集めた「建設現場トイレ勉強会」を開いた。直轄工事で現場環境改善型トイレを導入する試行を始めた国土交通省、女性に配慮したトイレ整備などに取り組む日本建設業連合会（日建連）から講師を招き、現場のトイレ環境を改善する必要性を訴えた。
　日本トイレ研究所は国交省と共同で、建設現場のトイレを仮設から移動式（リース）へと転換し、質の高いトイレをリースで普及させる「どこでもトイレプロジェクト」を立ち上げた。勉強会はこの取り組みの一環として開かれたもので、同研究所の加藤代表理事は「質の高いトイレの普及に何が障壁となるのか。率直な意見を聞かせてほしい」などと冒頭であいさつした。
　国交省は、全国の直轄工事に質の高いトイレを普及させる試行を９月から実施。ただ、質の高いトイレの供給が追い付いていない実状もあるという。勉強会で講師を務めた国交省大臣官房技術調査課の桝谷有吾事業評価・保全企画官は、試行で導入した質の高いトイレを「５年をめどに標準化したい」などと話し、参加したメーカーやリース会社に供給の拡大を訴えた。また、12月にはゼネコンや建設コンサルタントにこうした取り組みを周知するフォーラムを開くことも明かした。
　日建連の建設小町委員会技術者活躍推進専門部会の土山淳子部会長は、女性に配慮したトイレ設置などを盛り込んだ「現場環境整備マニュアル」などについて解説。「けんせつ小町委員会の取り組みを一過性でなく、持続的なものとしたい」などと話し、マニュアルのフォローアップなどにも取り組む考えを示した。

提供：建通新聞社